老後を生き抜く！
老後？今からどうすればいいの？
最近「老後破産」という言葉を頻繁に目に、耳にするようになりました。そこには誰もが認識している時代の背景があります。
＜データで見る老後破産＞
金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査」という調査結果の2017年版では、老後の生活について心配であると答えた人は全体の8割以上に上り、老後の生活を心配する理由として「年金や保険が十分ではない」「十分な金融資産がない」と7割の人が経済面の理由をあげています。
つまり、約7割の人が年金だけの生活に不安を感じているものの、それを補完する資産を持っていないということです。この7割の人たちは老後破産のリスクに晒されていると言っても良いでしょう。
その他にも「現在の生活にゆとりがなく、老後に備えられていない」「退職金が十分ではない」「子供からの援助が期待できない」といった老後破産につながりかねない状況にあることが窺える回答が上位に並んでいます。
「老後資金は1億円必要」「長生きすることがリスク」といったように、老後破産に関連する情報を見ていると悲観的なものが目立ちます。これではまるで老後を迎えることが不幸であるかのように感じるかも知れませんが、老後破産をしないための方法はあります。
会社も年金もあてにならない！
でも！安心して豊かな生活を送りたい！
老後を生き抜くための具体的な対策は？
あふれる情報の中で何を選ぶ？
老後に向けてどんな対策があるのでしょうか。具体的にみていきましょう。
＜老後を生き抜くための3つの具体的な対策＞
対策１【貯蓄】
貯蓄は最も自由に使えるお金なので、現役世代のうちに貯蓄をしておいて老後に備えるのは有効です。
では、いったいどのくらいの貯蓄が必要なのか？金融担当大臣の発言を発端に「老後資金2000万円問題」が随分と取りざたされましたが、ご自身の老後資金について、真剣に検証されたことはありますか？
60歳で定年を迎えて、年金受給が始まるまでの5年間、1カ月の生活費はいくら必要なのか？
住宅費の有無や独身か夫婦か、取り巻く環境にもよりますが、仮に夫婦二人で月額25万とすると年間300万円、単純に5年間で1500万！の生活資金が必要です。
もちろん、住宅費の有無等、個人によって試算内容は変わってきますが、年齢と共に医療費の増加等、いざという時の備えも必要となってきます。
自分自身の年金受給額はいくらなのか、そして何歳まで生きるのか？
何歳まで生きるかが分からない以上、よほどの資産家でない限り、貯蓄だけで老後に備えるのは不十分かもしれません。
対策２【不労所得の確保】
貯蓄に加えて有効だと目されているのが、老後に安定した収入源を確保することです。特に老後は肉体的に現役世代のように働くのは難しいことや、せっかくの老後なので悠々自適の生活を楽しみたいという考えもあり、不労所得を確保することへの関心が高まっています。
不労所得が見込める主な収入源には、賃貸不動産経営、金融商品を活用した資産運用、また、ビジネスオーナーとして成熟した仕組みを活用する等が考えられます。
①賃貸不動産経営
アパート経営や戸建賃貸経営、マンションの一室を購入してサラリーマン大家と呼ばれるような小規模な不動産経営を行うなど、賃貸不動産経営にもさまざまな形があります。
これら賃貸不動産経営が持つ最大の魅力は、年齢や体力などに関係なく家賃収入が入り続ける不労所得であることです。
相続などで既存の不動産を所有していなくても、マンションの一室など小規模の不動産投資から始めることができるので、老後の収入源として近年人気を集めています。
但し、最初にある程度は資金が必要となりますし、空き室になってしまうと家賃が入ってこないだけでなく、維持費ばかりかかってしまうので、手間を惜しまずしっかりと物件選びをすることが重要です。
②金融商品運用
株式やFX、投資信託などを活用して資産を運用し、そこからの運用益を得ることで老後の不労所得を確保できます。配当やスワップなど定期的に得られる収入を狙った投資、貯蓄型保険や国債などたくさんの金融商品があります。
但し、株式やFXなどの金融の世界は、世界でトップクラスに頭のいい人達が本気でお金儲けを考えて勝負を挑んでくる世界なので、その時々の世界情勢や今後の経済の展望等、最新の情報収集を怠らず、専門的な知識や先見性を養うことが必要となります。
③ビジネスオーナー
フランチャイズ経営、通販やWEBサービスといったインターネットビジネスやネットワークビジネス等、すでに構築されている仕組みを活用して収入を得る手法です。
特に年齢や性別、資金を問わないネットワークビジネス（MLM）への関心は高まっていて、仕組みによっては、大きな初期投資や在庫なしでも着手できるビジネスも多く存在します。
但し、何をやるか、どこ（誰）とやるか、法律や条例を順守した上で、健全に運営することが非常に重要となりますので、正確な情報をきちんと収集して判断することはもちろん、ビジネスオーナーを始めてからも勉強や努力が不可欠です。
対策３【老後も働く】
ひとくちに働くといっても正規社員やアルバイト、かつて働いていた会社で嘱託として勤めたり、自営も含め、さまざまな就業形態があります。
とは言え、60歳の時点で健康で働ける体力や気力があることが第一条件です。
また、AI が発展すると仕事がなくなる、多くの人がAIによって仕事が奪われるといわれています。実際にレジやホテルの受付等、AIによる自動化は、すでに様々な職場で実現しています。
高齢者雇用が少ない大企業や金融業等の職に就いている人を含め、定年後のジョブチェンジが必要になることも想像できますので、これまでの経験と知識を活かしつつ、新たな職に就けるよう、現役時代から準備をしておかなければなりません。
若いうちから「副業」を始め、新たなスキルを身につけておくこともおススメです。職種によって資格が必要な場合には、定年前に資格取得しておくことや、スムーズに再就職先を見つけられるよう人脈を広げておくことも大切です。
＜まとめ＞
これからは、老後も何らかの形で収入を得続けることが重要になります。
そして、こうした状況で重要になってくるのが
- 現役時代に力をつけておくこと
- 稼げる副業や、稼げる仕事を見つけること
老後の自立を確立して、安心して老後を過ごすために、今からどんなことが準備できるのでしょうか。
できれば早いうちから準備を始めて、老後は豊かにのんびりと過ごしたいものです。